大雨に
備える
情報は自分で積極的に画像

情報は自分で
積極的

 豪雨による洪水や土砂災害などから身を守るためには、災害が発生するまでの各段階で、正確な防災情報の収集が必要です。
 平時から情報源を調べ、ラジオなどの機器は正常に作動するよう、確認しておきましょう。
 【問】危機管理防災本部TEL39・2262

日ごろの準備が肝心
 今からすべきこと 

  ハザードマップなどで
自宅の危険性や避難場所などを確認

 いざという時に備え、避難場所や連絡方法、持ち出し品などを家族で話し合いましょう。市が作成した「ハザードマップ」や「市民防災のしおり」もご活用ください。
※「市民防災のしおり」の冊子が必要な人はお問い合わせください。
 ながおか防災ホームページにも掲載しています

  事前登録を!SNSや便利なアプリなど
●ライン、フェイスブック、ツイッター(ボーサイダー)
 最新の防災情報を配信します。

市公式ライン画像
市公式ライン
 市防災フェイスブック画像
市防災フェイスブック
  市防災ツイッター画像
市防災ツイッター

●防災気象情報メール(市)
 長岡市に発表された気象警報、震度、津波、河川の水位などの情報をお知らせします。
防災気象情報メールQR

●ながおか土砂災害Dメール(市)
 土砂災害が発生する恐れのある地域の住民を対象に、気象や土砂災害への注意喚起、避難情報などの防災情報をメールで配信します。市外の人でも登録できます。登録方法などはお問い合わせください。

●災害情報メール
 市とNPOが連携し、要支援者向けの避難情報などを携帯電話に配信します。
【問】NPO法人住民安全ネットワークジャパンTEL39・1656
災害情報メールQR

●アプリ「NCTコネクト」 New
 市はきめ細やかな災害情報の発信を行うため、NCT(ケーブルテレビ)と協定を締結。避難情報や気象情報のほか、避難場所の検索機能などを備えます。
アプリ「NCTコネクト」画像

●外国人向けアプリ「Safetyセーフティ tipsティップス
 観光庁監修の外国人向けの災害情報アプリです。英語や中国語、ベトナム語など15言語に対応し、緊急地震速報や避難情報などを配信します。
Safetytips画像
▲観光庁ホームページで
矢印

油断は禁物
 雨が降り出したら 

  新潟県河川防災情報システム
 水位情報やライブカメラによる河川状況、気象警報・注意報の情報などを確認することができます。 ※ながおか防災ホームページからもアクセスできます

 
ながおか防災(市)
ホームページ
長岡防災ホームページ画像
 市内各地域の雨量や河川の水位、気象、災害時の道路・公共交通機関、休校・休園などの情報を集約して掲載します。

●ヤフーと連携しアクセス集中に対応 New
 Yahoo! JAPANのサーバー上に、防災ホームページのコピーサイトを作成。つながりにくい場合はこちらからご覧ください。
Yahoo! JAPAN防災ホームページQR

  テレビ
 避難情報の発令などを速報で伝えます。また、リモコンの「dボタン」を押すと、最新の気象・水位・避難情報や開設した避難場所を確認することができます。
矢印

早めの行動が命を救う
 緊 急 時 

  緊急速報メール(エリアメール)
 市内の配信エリアにあるNTTドコモ、au、ソフトバンクなどの携帯電話に一斉配信します。登録は不要。対応機種や設定は携帯電話各社の店舗にお問い合わせください。
●国の洪水情報メール
 信濃川および魚野川が氾濫危険水位に達した場合や氾濫した場合に配信されます。
【問】信濃川河川事務所防災情報課TEL32・3273

  緊急告知FMラジオ
 緊急時、自動で電源が入り、避難情報などが最大音量で流れます。停電時には電池で稼働します。町内会(主に町内会長)、民生委員、避難時に支援が必要な人などに配備しています。また65歳以上の高齢者などには購入費用の一部を補助します。
ラジオ画像

 
電話配信サービス New
 市に登録済みの町内会長の連絡先に、電話配信システムにより発信します。高齢者世帯も対象にするための準備を進めています。

チェック画像 「いつもと違う!」は土砂災害の可能性も
●長雨や大雨のとき
●川の水、井戸水、湧き水の量が変化したり濁りだしたりしたとき
●土地に亀裂が生じたとき

は、土砂災害の危険が迫っています。いつでも避難できるように準備してください。
 日ごろから近くの山、がけ、川などの様子に注意し、異常があればすぐに連絡してください。
【問】河川港湾課TEL39・2233、県長岡地域振興局治水課TEL38・2629

岸 和義さん
中越市民防災
安全士会会長

岸 和義さん
高齢者には
地域の支えが肝心


 多くの有用な情報源がある中で、お年寄りが上手に情報を活用できるようになるには、地域の人々の支えが不可欠です。現実的にはメディアからの情報入手が困難な場合も予想されます。
 その際には、自主防災会や町内会のスタッフが直接情報を届け、必要な場合には避難を促して手伝いをするといった「実践的な共助」が重要となります。

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